こんにちは!(^^)!

前回の続きです。

建物の強度の確認については計算による根拠を示して

行政の許認可を取るのですが、

下の三つの方法があります。

上記のように計算方法によってチェックする項目の数が違います。

建築基準法レベルでの安全性の考え方は次の通りです。

余震に対する考え方は入っていませんし、被災後住み続けられるかどうかの

考えも入っていません。

熊本地震での調査では新築の家でも倒壊は起きています。

このような状況から安全性確認に対する基準や考え方が変わっていきます。

緻密に細部にわたって検討し、強度が続く建物にする事が求められています。

構造計算に対して重点を置いている建築会社をおすすめします。